IMOとEMSA、代替燃料技術と並ぶ乗組員能力の重要性を強調

国際海事機関（IMO）は9月23日、9月14日から18日にリスボンで開催されたワークショップについて報告した。同ワークショップは欧州海上保安機関（EMSA）および世界海事大学の支援を受け、代替燃料と新技術を使用する船舶における能力・訓練上の影響を検討した。対象にはアンモニア、メタノール、水素、電池、船上炭素回収システムが含まれた。

**確認された動き。** このワークショップは、新たな義務的訓練証明書や即時の運航要件を設けたものではない。重要なのは、技術転換を、IMOが進めるSTCW条約およびコードの包括的見直し、ならびに代替燃料・新技術を用いる船舶に乗務する要員の訓練規定の検討と結び付けた点にある。参加者は、電池推進船、e-Lab、仮想現実施設を含む実践的な訓練手段も検討した。

これは重要である。二元燃料船や新技術搭載船の安全根拠は、設計承認、バンカリングの手配、燃料仕様だけで完結しない。当直者、機関部員、船長、陸上チーム、緊急対応者が異常状態を認識し、手順を実施し、船陸インターフェースで確実に連携できるかにも左右される。メタノール／エタノール指針の改定を含む、IMO CCC 12による代替燃料安全指針の最近の作業も、運用導入が各技術について完全に調和した能力要件の整備を上回る速度で進んでいることを示している。

**分析。** 運航者にとって当面の論点は、想定ではなく証拠である。燃料封じ込め、換気、検知、緊急停止ロジック、個人用保護具、バンカリング手順、または緊急時の措置が従来運航と大きく異なる場合、一般的な習熟記録では不十分になり得る。従って訓練マトリクスは、寄港地、燃料供給者、貨物インターフェース、外部対応機関を含む、実際の機関設備と運航プロファイルに結び付けるべきである。

**なぜ重要か。** 船主と用船者は、代替燃料船の乗組員の準備状況を、引渡し後の事務作業ではなく、就航の可否を決める条件として扱うべきである。P&I関係者、保険者、クレーム担当者にとっては、文書化された能力、訓練、手順、引継ぎの質が、事故の経緯を再構築する際の中核となり得る。貨物関係者と港湾も、新燃料での寄港またはバンカリング前に、緊急通信、立入制限区域、エスカレーション責任を明確にすべきである。これは新規則ではないが、人の能力が海運脱炭素化における重要な管理手段になりつつあることを示す適時のシグナルである。